概要
京都議定書の評価と意味 歴史的国際合意への道
1997年12月に採択された気候変動枠組条約の京都議定書を詳しく紹介する。交渉がまとまるまでの背景、環境や経済に与える意義、今後の展望などを南北問題、科学的な分析を交えて解説する。
内容（「BOOK」データベースより）
温暖化防止における京都議定書とは?地球温暖化問題の第一人者、マイケル・グラブとその研究グループ(英国王立国際問題研究所チャタムハウス)が、分析・展望した世界一級の解説書。
内容（「MARC」データベースより）
国連気候変動枠組条約京都議定書の背景、条項、意味する所、展望を説明し、解釈する。議定書採択へと導いた主要な議論とプロセスを提示し、その内容を解説するほか、それぞれのコミットメントについて論じる。〈ソフトカバー〉
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
グラブ,マイケル
Chatham HouseのRoyal Institute of International Affairs(RIIA)で1993年1月から1998年9月までエネルギーおよび環境プログラム(EEP)のリーダーを務め、気候変動の政治的側面に関する研究でよく知られている。特に気候変動の経済的・政治的側面に関する数々の国際機関および研究のアドバイザーを務め、気候変動に関する政府間パネル (IPCC)の数多くの研究等で主執筆者を務めている
フローレイク,クリスティアン
RIIAの主任研究員で、気候変動の国際問題と政治に関する研究を行っている。研究助手を約2年務めた後研究員となり、「ヨーロッパの電力における経済的手段:炭素市場における競争条件の均一化」と銘打った新しいプロジェクトを展開している。RIIAの排出権取引モデルを開発し、気候変動政策交渉をフォローしたブリーフィング・ペーパーを数編書いている
ブラック,ダンカン
1998年9月よりEEPのリーダー在任。国際交易と環境問題の相互作用を中心に研究を行っており、この度気候変動政策と国際交易に関する著書を上梓。 CFC密諭と多国間環境協定に関する研究でよく知られている。国際的環境犯罪に関する新プロジェクトに着手する予定である
松尾 直樹
1961年3月4日(39歳)(滋賀県)。(財)地球環境戦略研究機関気候変動プロジェクト(上席研究員)。(財)地球産業文化研究所(主任研究員)、 (財)日本エネルギー経済研究所(客員研究員)も兼務。理学博士(理論物理学)。大阪大学理学部物理学科卒業(1983年3月)。大阪大学大学院理学研究科物理学専攻博士課程修了(1988年3月)。京都大学数理解析研究所、日本学術振興会(特別研究員)を経て、(財)日本エネルギー経済研究所(主任研究員)(1991年5月‐1998年3月)。(財)地球環境戦略研究機関(1998年4月‐現在)。(財)地球産業文化研究所(1998年5月‐現在)。主研究領域はエネルギー経済をベースに、気候変動(地球温暖化)問題全般、特に、排出権取引、炭素税を中心とした政策措置。現在、主として気候変動枠組条約・京都議定書、IPCCなどの分野を対象に政策提言を目的とした研究を行っている。その他、国際交渉動向、経済モデル、科学的知見等もカバー。その他、電力を中心としたエネルギー問題(市場自由化等)も研究範囲。関連するペーパー、報告書等多数執筆。気候変動枠組条約詳細審査チーム(カナダ・NZ対象) など、多くの国際舞台における経験をもつ日本のこの分野の数少ない専門家のひとり。政府の温暖化問題関連の委員会・検討会にも委員として参加。物理学出身の論理的思考をベースに、必要に応じて何でも吸収しようとしている
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